【デジタルコンテンツ制作】
各デジタルコンテンツの制作をご紹介します。
お客様のご希望に応じてサポートさせていただきます。
『資産になるホームページ』を
制作できます。
これまでのホームページは『お店の看板』の役割でした。
現代のホームページは資産として『売却すること』ができます。
デジタルツールは
『明るい未来』を齎す。
近未来の社会は、『デジタルとアナログの融合』によるものです。テクノロジーが全てではなく、バランス良く配置されれば人々はもっと豊かになります。
ネットショップで
『全国に想いを伝えたい』
ネットで買い物する方は年々増加しています。
あなたの『商品に対する想い』をネットショップで詳しく伝えることができます。
【ホームページ・ネットショップ制作】
デザイン性の高い「資産になるホームページ・ネットショップ（ECサイト）」を制作しております。
補助金を活用してお客様をサポートしております。
補助金を活用した「お得なプラン」で制作できます。
補助金とは
国や地方公共団体（民間の団体で行っているものもあります）から支給されるお金のことです。
財源は公的な資金から出されるものなので誰でももらえるわけではなく、申請や審査が必要になり、一定の資格が必要な場合もあります。
表示金額は消費税込です。
【注意事項】
お支払い方法は、クレジットカード決済及び銀行振込とさせていただきます。Webサイト及びドメインの契約は1年の自動更新になります。ドメインのみ前年と同額の更新料が発生します。
サイトリニューアルに関しまして、作業内容が50%を超えますと、フルサイトリニューアルとなるため、追加料金又はご契約内容の変更が生じます。サポートのご対応は、営業日及び営業時間内に限らせていただきますのでご理解とご協力をお願い申し上げます。
ご入金が確認でき次第の制作開始となります。ご依頼人様の最終チェック後に製品の引き渡しとなります。
うれしい5つのサービス
面倒なアカウント作成や設定を委託できます。
01.
「ドメイン」
ホームページのアドレスを取得します。
02.
「LINE公式」
ビジネス用のLINEアカウントです。上手く活用して売り上げを伸ばします。
03.
「Googleビジネス」
Googleに無料で広告を出せます。お店の情報をGoogleマップで集客します。
04.
「Yahoo!プレイス」
Yahoo!に無料で広告を出せます。お店の情報をYahoo!マップで集客します。
05.
「ブログ開設」
アプリで記事を書くだけの状態にします。
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オプション
様々なサイトのご要望にお答えするため、オプションメニューもご用意しております。
制作前後や内容によって金額が異なりますので、お気軽にご相談ください。
【ネットショップ手数料】
ネットショップの場合、ユーザーが商品を購入時に発生する手数料がサイトによって異なります。3種類のサイトタイプをご用意しています。
Squareプラン
最も手軽に始められる初心者向けのサイトタイプになります。
月間の売上が5.000円未満の方にお勧めです。
税込の表示金額になります。
月額表示金額は月払いによる金額です。
利用可能なプランがありません
利用可能なプランがある場合は、ここに表示されます。
STORESプラン
初心者向けのサイトタイプになります。
月間の売上が5.000円未満の方にお勧めです。
税込の表示金額になります。
月額表示金額は月払いによる金額です。
利用可能なプランがあり ません
利用可能なプランがある場合は、ここに表示されます。
BASEプラン
機能や分析がそこそこ必要な方向けのサイトタイプになります。
月間の売上が17万円を基準に選択してください。
税込の表示金額になります。
月額表示金額は月払いによる金額です。
らくらく月額プラン
5,500
1か月ごと
Shopifyプラン
本格的なショップ運営の方向けのサイトタイプになります。
豊富なデザインと、細かい設定や分析が可能。ショップサポートも24時間体制です。
価格は為替レートにより変動します。
amazon、楽天ショップの制作も承ります。
只今、準備中です。
【制作後のデジタルサポート】
ホームページ制作後のサポートもご用意しております。専属の担当者によるホームページの編集、ブログの編集をご対応します。また、他のデジタル関連サービスについてもご相談承ります。
スモール
利用料金
データ量
利用頻度
契約期間
5.500円/月
少ない
少ない
1年
ミディアム
11.000円/月
やや多い
やや多い
1年
ラージ
16.500円/月
多い
多い
1年
表示金額は消費税込です。
【注意事項】
税込の表示金額になります。月額表示金額は年払いによる金額です。
月額定額制のサブスプリクションになります。お支払い方法は、クレジットカード決済のみとさせていただきます。
サイトリニューアルに関しまして、作業内容が50%を超えますと、フルサイトリニューアルとなるため、追加料金又はご契約内容の変更が生じます。
お支払いの滞納が2ヶ月続きますとご解約になりますのでご了承ください。
１年の自動更新になります。更新手数料は発生しません。初年度の途中解約の場合は、残金のお支払いが必要となります。契約期間満了以降のご解約は解約金などのお支払いはございません。ご解約は、翌月のご請求より反映します。
サポートのご対応は、営業日及び営業時間内に限らせていただきますのでご理解とご協力をお願い申し上げます。
MENU
デジタルサポート
5,500￥1か月ごとWebサイトの編集やトラブルのサポートオンライン診断
1,650￥LINE公式にて複数の診断が受けられます。 一度の決済で、永続的に何度でも全種類利用できます。- 認知特性
- 適職診断
- スマホ依存症
- スマホ認知症
ラージ
49,500￥1か月ごとWebサイトのデジタルサポートらくらく月額プラン
5,500￥1か月ごと+￥29,700 初期費用＊1年未満のご解約は残金のお支払いが必要となります。- 診断ツール
【ホームページ作成事例】
お問い合わせ先
各制作のご依頼は
ご予算にも合わせられます。
お気軽にお問い合わせくださいませ。
ものづくり補助金
【補助率】
補助対象経費の2/3以内
【補助上限額】
50〜1250万円（千円未満の端数が発生した場合はこれを切り捨てます）
【受付期間】
申請受付開始：令和5年（2023年） 8月 18日（金）
受付締切：令和5年（2023年） 11月7日（火）
※予算額に達し次第、募集を終了いたします。
１６次締切分補助金交付候補者の採択発表は、令和６年１月中旬頃を予定しています。
【対象者】
・中小企業
・個人事業主を含む小規模事業者
【補助対象事業】
製造業から旅行・サービス・ソフトウェアなど業種。
新しいサービスや商品開発、生産性向上に取り組む目的である業種。
【補助対象経費】
機械装置・システム構築費として補助金の申請します。
ただし、機械装置・システム構築費は、単価50万円以上の設備投資を行うことが必須と定められているため、利用する際は注意が必要です。
小規模事業者持続化補助金 (一般型)
小規模事業者持続化補助金 (一般型) は、おもに中小企業や個人事業主などの小規模事業者を対象にした補助金制度です。全国商工会連合会や日本商工会議所からの支援を得て、新たな販路開拓や販路拡大に関する事業計画を作成し、これらの事業に関わる費用を補助してもらう仕組みです。
【補助率】
補助対象経費の２/３以内
【補助上限額】
50〜200万円
【申請受付開始 】
２０２３年 ９月１２日（火）
【第１４回受付締切】
２０２３年１２月１２日（火）
【対象者】
小規模事業者持続化補助金の受給対象となるのは、従業員数が５名以下、または20名以下の事業経営者 (中小企業・個人事業主)です。
・商業・サービス業（宿泊業・娯楽業除く） 常時使用する従業員の数 ５人以下
・サービス業のうち宿泊業・娯楽業 常時使用する従業員の数 ２０人以下
・製造業その他 常時使用する従業員の数 ２０人以下
【通常枠】
通常枠では補助率3分の2、補助金の上限額は50万円です。
【特別枠】
-
賃金引上枠
-
卒業枠
-
後継者支援枠
-
創業枠
-
インボイス枠
賃金引上げ枠の場合は補助率が3分の2、ただし赤字事業者に該当する場合は4分の3となります。それ以外の特別枠では、黒字・赤字に関係なく補助率は3分の2です。
インボイス枠のみ補助金の上限額は100万円ですが、それ以外の特別枠では200万円です。
【ホームページ制作関連】
ECサイトやホームページ制作、構築・更新・リニューアルにかかる費用は、ウェブサイト関連費として認められます。
ウェブサイト関連費の場合は、申請額の4分の1が上限となります。たとえば、ウェブサイト関連費について補助金交付申請額を100万円で申請した場合は、25万円が上限となります。
ただし、補助金の対象となる経費11項目のうち、発生した経費がウェブサイト関連費のみである場合は、申請不可となります。
【広報費】
新商品や新しいサービスをアピールするために、チラシやDMなどの広告宣伝ツールを作成・配布した場合や、看板を製作して設置するために必要な費用は広報費として認められます。
【熊本市限定】熊本市ＥＣ展開支援事業補助金
【補助率】
補助対象経費の１/２以内
【補助上限額】
５０万円（千円未満の端数が発生した場合はこれを切り捨てます）
【受付期間】
受付開始：令和５年（２０２３年） ４月 ７日（金）
受付締切：令和６年（２０２４年） １月３１日（水）
※予算額に達し次第、募集を終了いたします。
【対象者】
・会社および会社に準ずる営利法人 （株式会社、合名会社、合資会社、合 同会社、特例有限会社、企業組合
・ 協業組合、協同組合等の組合、任意 団体）（商工業者であること）
・個人事業主（商工業者であること）
【非対象者】
・医師、歯科医師、助産師 ・系統出荷による収入のみである個人農業 者（個人の林業・水産業者についても同 様）
・一般社団法人、公益社団法人 ・一般財団法人、公益財団法人
・医療法人 ・宗教法人 ・学校法人 ・農事組合法人 ・社会福祉法人 等
【補助対象事業】
（１）策定した「補助事業計画」に基づいて実施する、ＥＣ展開に関する事業であること。
ＥＣ展開とは、物産品等の売上増加や新たな販路開拓等を目的に、ＥＣサイトの構築・改修、自 社ホームページのＥＣ機能拡充やＥＣモール等への出店、ＥＣサイトの宣伝を目的とした広告事 業等の取組をいいます。
【補助対象経費】
①ＥＣサイト構築費（販売ページ作成経費、コンテンツ制作費、その他のＥＣサイト構築・改 修に係る経費。）
②出店料（初期費用、月額費用、システム利用料、その他のＥＣモール等出店に係る経費。新 規出店に限る。）
③手数料（販売手数料、決済手数料、その他のＥＣモール等出店に係る手数料。新規出店に限る。）
④翻訳費（ページ内紹介文等の翻訳、多言語表記サイト構築等に係る経費、ＥＣ展開事業に係 るものに限る。）
⑤広告宣伝費（リスティング広告、バナー広告、マスコミ媒体での広告等に係る経費、ＥＣ展 開事業に係るものに限る。）
【補助金申込の基本的な手続きの流れ】
